経済学研究科 Graduate School of Economics

グローバルな視点や発想のもとに学び、学生や社会人も、キャリアアップを目指します

研究科長
西 道彦

  • 専門分野:貿易商務論
  • 主要担当科目:貿易特論、貿易演習
  • 学位:博士(商学)、博士(学術)

 経済学研究科は「専門化・地域化・国際化」という教育理念のもと、高等専門教育研究機関および生涯教育機関として、地域社会に貢献することを目的としています。設置されている修士課程は、産業経済・経済開発専攻です。
 教育内容は、グローバルな視野や発想のもと「問題発見力・分析力・解決力」を向上させるための基礎知識、そして分野別の専門知識、その両方をステップアップさせ総合的な学習ができるように構成されています。
 また、経済分野はもちろん、流通産業、企業経営、地域研究分野をベースとした教育も多彩に展開しています。一例をあげると、実務教育という視点からの産業・経営研究に役立つ「CEO実践セミナー」や地域事例研究のための「地域活性化実践セミナー」などにも重点が置かれています。
 さらに、経済学部のアカウンティングプログラムと連携し、より高度な企業会計や企業税法分野も学べます。これらは経済学研究科の特色であり、社会人のリカレント教育やキャリアアップにも役立つことを期待しています。

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経済学研究科の特色

POINT 1 グローバルな発想ができる専門家を目指します

 従来の学問分野の枠を超えて、グローバルな発想ができる経済の専門家を育成。高度な能力と豊かな学識を持ち、社会の多方面で活躍できる人材育成を目指します。

POINT 2 地域社会にしっかりと根ざした大学院を志向します

 地域特性に沿った研究・教育に重点を置き、地域の産業技術に貢献できる技術指導や各種資格取得を図る科目を配置。地域に根ざした学問を研究しています。

POINT 3 国際的に貢献できる人材を育成します

 国際交流の分野においても有能な人材を育成し、海外の大学とも学術交流を実施。特に教員の相互派遣や共同研究、交換留学制度などに積極的に取り組んでいます。

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人材養成の方針

経済学研究科では次のような人材の養成を目指しています。
産業界、官公庁、あるいは研究分野からの幅広い社会的人材養成ニーズに対応し、現実の産業・地域社会に対して様々な側面から課題探求能力を備え持つ高度な専門職業人を養成します。
領域別では、産業・経営領域においては、産業・経済に関する広い視野と能力、高度な専門能力を備え、産業分野における活力創出のニーズに応えうる高度な専門職業人を養成し、また、税理士などの国家資格を取得し、地域産業の活性化に寄与できる税務・会計に関する高度な知識を有する会計エキスパートを養成します。
地域・公共政策領域では、地域経済・地域産業振興や公共政策等に関する政策の企画・立案をリードする政策エキスパートやまちづくりコンサルタントを養成し、また、国際経済の変化に対応し、国際間および地域間の諸問題を多次元から分析する能力を有して国際社会に貢献する高度な専門職業人を養成します。

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専任教員

教員 専門分野
教授 青木 圭介 金融・国際金融
岩重 聡美 流通システム論、消費者保護論
神保 充弘 流通論
高橋 秀至 税法学
竹田 範義 会計学、会計史
谷澤 毅 西欧商業史、経済史
車 相龍 地域計画及び地域政策、経済地理
綱 辰幸 財政学、地方財政論、租税論、高齢者福祉
西 道彦 貿易商務論
古河 幹夫 経済政策論、社会・経済システム論
三戸 浩 経営学
宮地 晃輔 会計学
村上 則夫 システム論、社会情報論、情報システム論、経営システム論
矢野 生子 理論経済学(国際経済学)
楊 光洙 財政学、地域経済学、都市及び地域計画学
准教授 有馬 弥重 契約理論、ゲーム理論
尹 清洙 国際数量経済分析(マクロ計量経済学、応用一般均衡分析)
植野 貴之 経済数学
奥山 忠裕 公共政策、環境経済学
田村 善弘 農業経済
講師 大田 謙一郎 マーケティング
長濵 幸一 西洋経済史、経済史

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授業科目

産業・経営領域 ●産業組織特論Ⅰ ・Ⅱ ●流通産業特論Ⅰ・Ⅱ ●流通経済特論Ⅰ・Ⅱ
●マーケティング特論Ⅰ・Ⅱ ●流通情報特論Ⅰ・Ⅱ
●流通システム特論Ⅰ・Ⅱ●流通と消費者特論Ⅰ・Ⅱ ●流通史特論Ⅰ・Ⅱ ●農業経済特論Ⅰ・Ⅱ
●農業経済演習Ⅰ~Ⅳ●会計学特論Ⅰ・Ⅱ ●会計学演習Ⅰ~Ⅳ ●財務諸表特論Ⅰ・Ⅱ
●財務会計特論Ⅰ・Ⅱ●財務会計演習Ⅰ~Ⅳ ●企業税法特論Ⅰ・Ⅱ ●企業税法演習Ⅰ~Ⅳ
●経営学特論Ⅰ・Ⅱ●経営学演習Ⅰ~Ⅳ ●租税法特論Ⅰ・Ⅱ ●CEO実践セミナー
地域・公共政策領域 ●国際経済学特論Ⅰ・Ⅱ ●貿易特論Ⅰ・Ⅱ ●貿易演習Ⅰ~Ⅳ ●国際政治学特論Ⅰ・Ⅱ
●国際金融特論Ⅰ・Ⅱ ●中国経済特論Ⅰ・Ⅱ ●西洋経済史特論Ⅰ・Ⅱ ●西洋経済史演習Ⅰ~Ⅳ
●経済システム特論Ⅰ・Ⅱ ●公共政策特論Ⅰ・Ⅱ ●地域経済特論Ⅰ・Ⅱ
●計量経済学特論Ⅰ・Ⅱ ●財政学特論Ⅰ・Ⅱ ●財政学演習Ⅰ~Ⅳ
●地方財政特論Ⅰ・Ⅱ ●地域計画特論Ⅰ・Ⅱ ●地域計画演習Ⅰ~Ⅳ
●都市地理学特論Ⅰ・Ⅱ ●都市地理学演習Ⅰ~Ⅳ ●社会情報特論Ⅰ・Ⅱ ●社会情報演習Ⅰ~Ⅳ
●離島研究特論Ⅰ・Ⅱ ●地域活性化実践セミナー
領域共通科目 ●経済学特論Ⅰ・Ⅱ ●情報処理特論Ⅰ・Ⅱ ●経済統計特論Ⅰ・Ⅱ
※平成28年度の授業科目です。