研究科の詳細

  研究科の概要
  キャンパス所在地
  教育課程の編成の考え方及び特色
  履修指導、研究指導の方法及び修了要件
  資格取得 
  教育方法の特例の実施


研究科の概要

研究科名
国際情報学研究科
Graduate School of Global Communication
専 攻 名
国際交流学専攻
Division of International Relations
and Cross-Cultural Communication
情報メディア学専攻
Division of Information and
Media Studies
課  程
修士課程 修士課程
収容定員
12名 8名
標準修業年限
2年 2年
学  位
修士(国際交流学)
Master of Arts in International Relations
and Cross-Cultural Communication
修士(情報メディア学)
Master of Arts in Information and
Media Studies

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キャンパス所在地

〒851-2195 長崎県西彼杵郡長与町まなび野1丁目1番1

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教育課程の編成の考え方及び特色

 学部における基礎・教養教育との連携に基づく、国際性、学際性、先端性を重視した専門領域の高度な教育研究と、学際性の特徴を活かすため、学生は所属専攻の必修科目以外は、自由に他専攻・領域の科目を選択できることとした履修方法により、幅広い知識と技術を有する高度専門職業人の育成を目的とした教育課程を編成する。
 本研究科では、学部での専攻分野が違う学生のために基礎的かつ入門的な授業を初期の段階で行い、学生の授業に対する理解度の均一化に努める。そのため、大学院における研究に必要な基礎的な素養を教授し、学際的な幅広い知識を修得させるため、また、各領域においては、その領域を主専攻とした学生が体系的にその領域を学べるように、関連科目を設定している。論文指導においては、必修として「国際交流学特別研究I」、または「情報メディア学特別研究I」を1年次に履修するように設定し、早くから論文指導を行い、2年次の「国際交流学特別研究Ⅱ」「情報メディア学特別研究Ⅱ」にその成果が活かされるように配慮している。

(1)国際交流学専攻
     国際化の進展にともない、文化が国境を越え、国や民族の枠を超えたコミュニケーションがますます必要になってきている。また、現代の複雑な国際社会において、国際政治、国際経済、国際法に関わる様々な問題を分析するための学識を養い、激動する21世紀の国際社会において、世界的な視野に立って問題を解決できる学際的な専門的職業人を養成することは時代の急務である。このような時代を生き抜くためには、国際関係に関する知識ばかりでなく、国際交流の基礎をなす言語、文化、社会などに対する理解や知識を深め、同時に自国の文化や歴史をよく知ることが緊要である。また、多様化する国際社会で十分に活躍できる高度なコミュニケーション能力を身につけることも必要である。
 このような現状を踏まえ、「国際交流学専攻」においては、高度な語学能力と複雑な国際問題に対する分析能力を持った人材、比較文化や歴史、文学に精通した国際的な視野を持った人材、また、高度な異文化間コミュニケーションの専門的な知識を身につけた人材を養成するために「国際関係領域」「国際コミュニケーション領域」の2つの領域を設定し、必要な理論面と実践面における科目を適切に配置している。
 「国際関係領域」においては、国際関係に関する幅広い知識と複雑な国際問題を分析する能力を養うことを目的とした科目設定を行っている。国際政治、国際法、国際経済に関する理解を深めるため「国際政治関連科目」「国際法・経済関連科目」を設定するとともに、東アジアに近い長崎県の地理的な特性を反映し、長崎県の国際化の推進に貢献できる人材を育成することを目的とし、「日本政治外交史」、「朝鮮半島の政治」、「中国の政治」などを設定している。
 「国際コミュニケーション領域」においては、高度な語学能力を持ち、比較文化や歴史、文学にも精通した国際性を有する人材の育成を目的とした科目設定を行っている。国際交流に不可欠な言語、文化、文学、歴史などの広範な知識を身につけるためのものとして「コミュニケーション関連科目」「比較文化関連科目」を設定している。また、特に、国際語としての英語については、外国人と対等に議論できるコミュニケーション能力を養成することを目指し、「英語コミュニケーション論」や「英語学概論」などの科目を設定している。
 これらの目的は、学部に設置されている「国際交流学科」の目的とも共通する部分があり、さらに専門性を高めたいと思う学部学生の進学希望のニーズを満たすことができる。
 
(2)情報メディア学専攻
     高度情報化、国際化が進む中で、わが国は世界最先端のICT(Information and Communication Technology)国家であり続け、国際貢献などの役割を果たすことが求められている。経済の活性化、安心して暮らせる社会の実現、また、社会の安全の確保などといった課題解決のために、ICTが日常生活に普及し、あらゆる人や物が結びつくユビキタスネット社会の実現が期待されている。
 そのような社会においては、ユビキタスネット技術の開発や活発な利活用が求められるとともに、あらゆる局面でコミュニケーションがより重要な役割を担うとされている。
 さらに、情報メディアの発展にともない学際的な知の体系としての社会情報学の重要性が高まっている。その背景としては、通信・放送メディアやコミュニケーション技術の急速な発展にともなう、政治・経済システムの変革や法制度の整備、新たに生じた社会・文化現象の分析といった課題について様々な視点から取り組んでいくことの必要性を指摘できる。以上のような観点から、情報通信システム、情報技術、情報政策の立案、情報コンテンツの制作と発信等の分野の人材育成が急務であり、高度情報化社会に対応し、社会の各分野で指導的な役割を果たす人材の育成が必要である。
 このような状況において、高度情報化社会に対応する人材を育成するため「社会情報領域」「情報技術・コンテンツ領域」の2つの領域を設定し、講義科目と演習科目を適切に配置している。
 「社会情報領域」においては、高度情報化社会について、国際、社会、経済、法的な視点から教育研究する「社会情報関連科目」を設定し、さらにそれらの理論を基に、様々なメディアを介したコミュニケーションにおける情報内容や表現方法が社会に及ぼす影響について実践的教育を行うための科目として「メディア関連科目」を設定している。
 「情報技術・コンテンツ領域」においては、情報システムの開発や普及に貢献するために情報数理技術的視点からの教育研究を行い、情報技術理論やそれを応用したコンピュータソフト開発、高度な画像処理技術、セキュリティの高いシステム開発能力などの修得を目指し、「情報技術関連科目」を設定している。さらに、画像、映像、音声などの様々な情報発信のためのコンテンツを企画、創造、開発する能力の修得を目指し、「情報コンテンツ関連科目」を設定している。
 これらの教育・研究内容は、学部の「情報メディア学科」で学んだ学生が、さらに高度な知識を身につけるうえで必要である。また、現代の情報社会で求められる高度な知識・技術の修得を希望する社会人の受け入れのためにも必須である。
 さらに、本専攻は、長崎県、九州域内のマスメディア、IT企業、官公庁、研究機関などと連携をすすめ、情報メディア学の研究拠点としての役割も担う。
 
(3)両専攻間等における相互履修
     学際性のある教育・研究を目指し、本研究科においては、学生は所属専攻の必修科目以外は自由に他専攻・領域の科目を選択できるものとし、学生に対しては、各専攻・領域間の相互履修を積極的に指導する。
 
(4)社会人に配慮した履修システム
     社会人のため、夜間、土曜日の開講や必要に応じて長期休業期間中の集中講義を行うなど、開講時間やカリキュラム編成等には柔軟な配慮を行う。

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履修指導、研究指導の方法及び修了要件

 修士課程の修了要件は、34単位以上を修得し、かつ必要な修論指導を受けたうえ、修士論文の審査及び最終試験に合格することが必要である。入学した学生に対して、1年目において、「国際関係領域」「国際コミュニケーション領域」「社会情報領域」「情報技術・コンテンツ領域」の4つの領域から1つを選ばせ、それに基づいて主査となる指導教員を決め、必要な選択科目を履修させる。その際、指導教員は学生の将来の修士論文のテーマを念頭に履修指導を行う。
 領域内の科目は、国際交流学専攻が12単位以上、情報メディア学専攻が10単位以上を必修とし、研究科内の科目は4単位までは修了にかかる単位数として他専攻の科目を認め、修得することができる。コースワーク(授業)については、学生の発表が中心となり、それをもとに学生と教員との討論を進める形をとっていく。
 論文指導においては、「国際交流学特別研究I」または「情報メディア学特別研究I」を設定している。そこでは、具体的な研究の進め方、資料の集め方、論文の書き方などの、いわゆるリサーチ・メソッドの指導を行う。また、学生の選んだ専攻内容についても理解を深めさせるよう指導とアドバイスを行う。2年目から、自分の専門分野をさらに深めるため、主査や副査の指導のもとに修士論文の研究と執筆に専念させる。主査の指導教員は定期的に論文の指導、アドバイスを行い、場合によっては、副査とも連絡をとりながら質の高い論文が完成するように適切な指導を行う。また、論文の中間発表を行わせ、他の学生との討論を通して、論文の質を高めるように助言を行う。
 また、将来、研究者を目指す学生のために、上記特別研究Iにおいて、該当学問分野の基礎理論や先行研究の紹介を行い、学生の広範なニーズに対処する。論文指導の段階においても、適時、独立した研究者にもなれるよう適切なアドバイスやリサーチの仕方を教授する。

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資格取得

 本研究科では、中学校教諭専修免許状(英語・社会)及び高等学校教諭専修免許状(英語・公民・情報)を取得することができる。(但し、中学校教諭一種免許状又は高等学校教諭一種免許状を有する者に限る。)

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教育方法の特例の実施

(1)修業年限
     本研究科では、社会人の受入れを積極的に行うことから、昼夜開講制を導入する。昼間、夜間のみの履修及び昼夜とも履修する場合でも修業年限は2年とする。
 いずれの履修形態においても、2年間の修士課程を修了するために必要な単位を修得できるカリキュラムを設定する。
 なお、職業を有している等の事情により修学困難な者に対して、標準修業年限を越えて一定の期間にわたり計画的な教育課程の履修を認めている(詳細は長期履修学生制度(大学院)ページ)。
 
(2)履修指導及び研究指導の方法
     夜間の学生にも昼間と同じく、研究指導等を行う態勢を整える。基本的には、昼間における履修指導、研究指導と同じであるが、担当教員は、18時から21時10分までの間に、適宜オフィス・アワーを設け、学生の論文作成等の相談に応じる。また、必要な場合には、土曜日にも学生が教員に会えるよう、学生のニーズに合わせて柔軟に対応する。
 
(3)授業の実施方法
     授業は昼間帯、夜間帯、及び土曜日に開講し、必要に応じて、長期休業期間中の集中講義等も実施する。開講科目については、昼夜交互に設定するなど、学生の履修パターンに対応する。
     
昼夜の別 時限   時間 月~金曜日 土曜日
1時限    9:00~10:30
2時限 10:40~12:10
3時限 13:00~14:30
4時限 14:40~16:10
5時限 16:20~17:50
6時限 18:00~19:30
7時限 19:40~21:10

※具体的な時間割についてはこちら

 
(4)図書館・情報処理施設等の利用時間
     本研究科が所在するシーボルト校の図書館は、平日8時30分から22時まで、土曜日は9時から17時まで開館している。また、情報処理施設についても、利用時間は平日21時までとなっており、夜間履修学生の学習にも対応は可能である。