2024年10月21日にトルコ共和国イスタンブールで開催された国際学会「Strategic Management Society 44th Annual Conference Istanbul」において、本学 経営学部国際経営学科森内講師、杏林大学総合政策学部伊勢講師、早稲田大学ビジネススクール 入山教授が「Expatriate Exodus or Stay-Put? Unraveling MNC Strategies Amidst Temporary Regulations During COVID-19」と題した研究の発表を行いました。

本研究では、制度理論の視点にもとづいてCOVID-19パンデミックにおける政府規制が強化されるにつれて、多国籍企業が駐在員を一時帰任させる可能性が高まることが明らかになりました。さらに、多国籍企業のパンデミック経験が多い、進出先国での操業年数が長く現地で正当性を得ている、受入国の規制や法律に対する国民からの信頼が強い、といった要素があると駐在員の一時帰任を促進することも分かりました。

パンデミックのような不確実性が高まる危機においては、制度理論における正当性のメカニズム企業の意思決定に大きな影響を与えることを示唆しています。