研究情報詳細

氏名

江崎 康弘(エザキ ヤスヒロ)
EZAKI Yasuhiro

所属

国際経営学科

職名

教授
研究者写真

学歴

  • 大分大学 経済学部 経済学科 1974年04月01日(入学) 1978年03月15日(卒業)
  • 埼玉大学 経済科学研究科 2012年04月01日(入学) 2014年03月24日(修了)
  • 福島大学 経済科学研究科 2010年04月01日(入学) 2012年03月26日(修了)
  • 産業能率大学 経営管理研究科 2008年04月01日(入学) 2010年03月19日(修了)

取得学位

  • 学位区分:博士、学位名:博士(経済学)、学位の分野:経営学、授与機関:埼玉大学、論文題目名:日本企業のグローバル化と社会インフラ事業ー日本企業はグローバル社会インフラ市場に活路を見出せるかー 、取得年月:2014年03月24日
  • 学位区分:修士、学位名:修士(経済学)、学位の分野:経営学、授与機関:福島大学、論文題目名:グローバリゼーション下での日本の大手電機メーカーが直面している課題とターンアラウンドに関する研究 、取得年月:2012年03月26日
  • 学位区分:修士、学位名:修士(経営管理学)MBA、学位の分野:経営学、授与機関:産業能率大学、論文題目名:日本の製造業が直面している課題と対応ーEMS化にみる”ものづくり”論 、取得年月:2010年03月19日
  • 学位区分:学士、学位名:経済学士、学位の分野:経済政策、授与機関:大分大学、論文題目名:安宅産業崩壊にみる日本経済に対する考察ー総合商社論ー 、取得年月:1978年03月15日

学内職務経歴

  • 教授 本務 常勤 2015年10月01日 ~ (継続中)

学外略歴

  • 日本電気株式会社 事業部長代理、事業計画部長、海外営業部長、生産管理部長等 歴任 常勤 1978年04月03日 ~ 2015年09月29日
  • 日本電気株式会社 宇宙システム事業部 エグゼクティブ・エキスパート兼プロジェクト・ディレクター 常勤 2011年07月01日 ~ 2015年09月29日
  • NECワイヤレスネットワークス(福島)株式会社 取締役 常勤 2009年04月01日 ~ 2011年06月30日
  • 日本電気株式会社 放送・制御事業企画部 事業部長代理 常勤 2005年04月01日 ~ 2009年03月31日
  • NEC ヨーロッパ(ロンドン)株式会社 シニアマネジャー 1996年07月01日 ~ 1998年06月01日

所属学会・委員会

  • アジア経営学会 学会 2016年04月01日 ~ (継続中)
  • 多国籍企業学会 学会 2014年06月01日 ~ (継続中)
  • グローバルマーケティング研究会 学会 2014年06月01日 ~ (継続中)
  • 国際ビジネス研究学会 学会 2013年10月01日 ~ (継続中)

専門分野(科研費分類)

  • 経営学 国際経営論

取得資格

  • TOEIC 970点 2015年01月30日(取得)

学位論文

  • 2014年03月24日 専門分野:経営学、 題目名:日本企業のグローバル化と社会インフラ事業 : 日本企業はグローバル社会インフラ市場に活路を見出せるか、
    概要:失われた20年と称される昨今、日本の大手電機メーカーがパラダイムシフト的な激変を真摯に受け止め、国際競争力を回復するためにはどうすればよいかを考察することが本稿における筆者のモチーフであり、それを解明することが本稿の研究目的である。  日本企業は高度成長の過程で国際競争力を強め、さらなる強化のために技術力の向上を期し研究開発に積極的に投資してきた。高度で競争優位な技術力は、秘匿や専有を通じ競争優位を留保できる期間を延伸させるとともに、国際市場戦略や提携戦略と結びつけ市場競争力の強化に繋げたのである。しかし、日本の国際競争力はバブル経済崩壊後低下し始める。この時期、アジア諸国の急速な経済発展が日本企業の国際競争力を低下させ、同時に日本企業の技術競争力も低下し技術の秘匿・専有が困難になったのである。この傾向は、長く国際競争力を保持してきた電機産業で顕著に見られた。この国際競争力喪失の背景には、電機産業がデジタル化の加速に伴い、インテグラル型からモジュラー型に転換したこと等さまざまな理由があげられる。このようななか、日本の大手電機メーカーが復活の活路見出すことができるのは、社会インフラ事業のグローバル市場への進出であるといえる。なぜなら、社会インフラ事業は、日本企業が得意とするインテグラル型の産業であり、技術の秘匿や専有が相対的に容易であることが大きな理由の一つである。加えて、先進国における社会資本の維持・更新コストの増大や新興国における都市化の進展を受け、社会インフラの効率的な運用・保守が求められている等の外部環境要因もある。特に、新興国では今後都市化の加速を受け、社会インフラ整備が急速に進展すると考えられ、鉄道や水への多大な投資が予想されている。水メジャーやビッグ3と称されるヨーロッパの巨大企業、国策としてグローバル社会インフラ市場へ参入を図る韓国やシンガポール企業、さらには巨大な内需を武器にして先進海外企業に技術移管を前提とする連携を迫る中国企業等が、この市場を重要戦略分野と捉え熾烈な競争が予想されている。日本では、経済産業省が主導しパッケージ型インフラ輸出事業としてオールジャパン体制でこの市場を果敢に攻めようとしている。同省によれば、パッケージ型インフラ輸出事業とは、単なる納入者として個々の製品、サービスや技術を輸出する従来型とは異なり、インフラプロジェクトの事業権の全部または一部を確保することにより、その事業運営に必要な設備や技術導入についての商権を確保する戦略モデルを推進することとである。また、新興国市場もそのようなトータルソリューションを望んでいるのである。一般に社会インフラ事業のバリューチェーンは、①事業計画、②資金調達、③EPC:設計、調達、建設、④O&M:維持管理・運用、⑤事業運営の5つの範疇から構成される。新興国では、公的資金の限界や効率的にインフラを運営する人材や知見が不足しているなか、経済発展、人口増や都市化が加速しておりインフラの早期導入と垂直立ち上げをしなければならない状況を迎えている。このため、上述の①事業計画から④O&Mまたは⑤事業運営までのすべてを含んだパッケージが成功の鍵であり、新興国はフルターンキーでの一括請負方式を要求しているのである。 一方、日本ではO&Mや事業運営を独占的な事業会社や地方自治体等が担い、EPC事業までを民間企業が担う上下分離方式であった。このため、上下一体方式での大型のインフラ案件を、長期にわたりリスクを取り事業展開を行う経験やノウハウが民間企業のなかに 醸成される環境になかったのである。日本企業は、社会インフラ事業のバリューチェーン上の①事業計画、④O&M、⑤事業運営の3つの分野が弱く、相手国の要求や期待されるレベルと日本企業のケイパビリティの乖離が大きく、日本企業がグローバル社会インフラ事業に活路を見出すためには、この3つの分野をいかに克服するかが重要な課題である。この認識のもと、高い市場性があり日本の技術力が発揮でき日本企業にビジネスチャンスがあると想定される鉄道と水事業の2つに関して、日本企業のなかで、この分野に一日の長がある日立製作所の事例分析を通じて、技術の秘匿・専有の限界を踏まえつつ、日本企業が抱える課題と対応策を分析や検証を行い、一つの方向性を導く。

論文

  • 「電機産業界における日本および東アジア企業間の比較経営」 『東アジア評論』 第9号 (2017年3月31日) 江崎康弘 単著
  • 「ASEAN3か国の市場の現在(いま)を読み解く」 『長崎県立大学経済学部論集』 第50巻 第3号 (2017年3月31日) 江崎康弘 単著
  • 「欧州鉄道ビジネス-日本企業参入への課題」 『経営センサー』 第185号 P19-22 (2016年09月15日) 江崎康弘 単著
    概要:欧州では、EU 創設以降、市場拡大に伴う交通渋滞と大気汚染の問題を解決する対策として、鉄道輸送の活性が進められてきた。 欧州鉄道市場活性化のため、インターオペラビリィティ、上下分離とオープンアクセス、さらには、国鉄の民営化、鉄道関連メーカーの統廃合がEU 主導で展開された。 欧州鉄道市場の自由化・民営化の流れのなか、欧州ビッグスリー(ボンバルディア、シーメンス(以上、独)、アルストム(仏))の寡占状態であった欧州鉄道市場に日本企業が参入できた事例として日立製作所の英国高速鉄道市場への参入がある。 車両メーカーの日立製作所の欧州での活躍が目に引くが、新線敷設や高速鉄道導入計画の場合、車両メーカー以外の建設土木施工や沿線部材(バラスト、線路、枕木等)も当然必要となるが、これらの分野に日本企業が参入できるかを検証したい。
  • 「松浦鉄道株式会社の経営概況と事業戦略について   」 『長崎県立大学経済学部論集』 第49巻 第4号 P123-153 (2016年03月31日) 江崎康弘 単著
    概要:モータリゼーションの急速な進展等に起因した旧国鉄の累積赤字に対する再建策のひとつとして第三セクター方式 の鉄道会社が導入されてきた。しかし、それらの多くは、当初期待されたような成果をもたらしているとは必ずしもいえない。また、経営状態が逼迫した第三セクター企業も数多く散見される。第三セクター鉄道協議会に加盟している企業として日本全国に35社あるが、2009年度決算では35社中黒字経営が6社(うち2社は収支均衡)のみで残りの29社は赤字経営であり、全35社の経常損益の合計は17億3千万円もの赤字となっているこのなかで、地元長崎県佐世保市に本社を置き、長崎県・佐賀県で旧国鉄特定地方交通線の鉄道路線の西九州線を運営し、長崎県、佐世保市や西肥自動車等が出資する第三セクター方式の鉄道会社である松浦鉄道株式会社(以下、松浦鉄道と称す)は、1988年の開業以来、沿線に高校や病院が多いこともあり1993年度から2000年度までの8年間連続して営業係数 が100以下となり営業黒字を維持し、「三セクの優等生」と言われてきた。
  • 「アジア新興国インフラビジネスと日本企業のグローバルリスクマネジメント体制」 『東アジア評論』 第8号 P19-34 (2016年03月31日) 江崎康弘 単著
    概要:新興国諸国、特にアジアでは、今後急速な経済成長とともに都市化が加速するなかで、社会インフラ整備が一気呵成に展開すると考えられ、多大な投資が期待されている。経済産業省は、インフラビジネスのアジア市場への展開はわが国の優れた技術を活用し、相手国のインフラ整備に貢献できると期待していた。しかし、インフラビジネスの輸出実績で、日本企業は中国、韓国や欧米企業に比べて著しく後塵を拝しているのである。この停滞は、「賃金格差や円高の影響でコスト競争力が低落したためである」と日本経済新聞は論じていたが果たしてこの理由だけであろうか。相手国側は、フルターンキーによる一括請負でのコンセッション方式を契約企業に要求しているが、日本企業がその要求を満たすことができないのが、この停滞の大きな要因ではないだろうか。そこに日本企業に内在する課題があるのではないかとの仮説のもと、本稿を論じる。
  • 「社会インフラ事業のグローバル化に内在する課題とリスク認識」 『経営センサー』 第178号 P15-21 (2015年12月15日) 江崎康弘 単著
  • 「宇宙産業を事例としたグローバル社会インフラ市場への日本企業の深耕」 『多国籍企業研究』 第8号 P67-92 (2015年07月15日) 江崎康弘 単著
  • 「急成長するグローバル水ビジネス市場と日本企業の事業戦略」 『国際ビジネス研究』 第7巻 第1号 P81-96 (2015年06月30日) 江崎康弘 単著
    概要:新興国の人口増加と経済発展により、世界的に水不足の事態を迎えており、この解決が世界的な重要な課題となっている。水不足を解決するためのグローバル企業および日本企業の事業戦略を述べるとともに、水ビジネスには世界的に大きな市場があり、日本企業にとってビジネスチャンスであることを論じる。ただし、日本企業にとってグローバル水ビジネスの参入障壁は高く、水ビジネスに対する取組の強化が必要となっている。
  • 「グローバル鉄道市場に活路を見出す日本企業の事業戦略-日立製作所の事例を中心に」 『 社会科学論集』 第142号 P65-97 (2014年06月15日) 江崎康弘 単著
    概要:グローバル鉄道市場の欧州ビッグ3の地元である英国で日立が大型商談にこぎつけた。英国鉄道案件では単なる鉄道車両の提供に留まらず長期間にわたる保守契約を地元英国で行うことや、雇用確保のために量産時に鉄道車両を現地で製造するための工場の設立等が契約相手から要求された。多大な資金の入用もあり、これらリスクを如何にヘッジして日立が成約を成し遂げたのかを検証した。
  • 「日本企業とグローバル水企業」 『社会科学論集』 第141号 P1-27 (2014年03月31日) 江崎康弘 単著
    概要:新興国の人口増加と経済発展により、世界的に水不足の事態を迎えており、この解決が世界的な重要な課題となっている。水不足を解決するためのグローバル企業および日本企業の事業戦略を述べるとともに、水ビジネスには世界的に大きな市場があり、日本企業にとってビジネスチャンスであることを論じる。ただし、日本企業にとってグローバル水ビジネスの参入障壁は高く、水ビジネスに対する取組の強化が必要となっている
  • 「グローバル鉄道市場に活路を見出す日本の電機メーカー」 『国際ビジネス研究』 第5巻 第2号 P75-90 (2013年09月30日) 江崎康弘 単著
    概要:グローバル鉄道市場には欧州ビッグ3などの強敵がいるが、米国企業の参入がなく、東アジア企業の参入が限定的であり、日本のものづくりに競争力が発揮できる。しかし、グローバル鉄道事業では、契約者が鉄道車両や電機設備に加え土木・建築工事、保守やサービス事業運営までを含めるハイリスクな大型案件が増えビジネスモデルの激変期を迎えている。
  • 「日本企業の国際化と社会インフラ事業」 『経済科学論究』 第10号 P97-112 (2013年04月30日) 江崎康弘 単著
    概要:国際競争力を逸失した日本の電機メーカーは低収益からの脱却の途を模索しているが簡単ではない。その中で期待されるのが新興国市場への鉄道、水、電力等の社会インフラ事業の輸出である。その論拠は、従来の電機産業はデジタル化が進みモジュラー化し、容易に技術移転が可能となり技術の占有が困難になったが、社会インフラ事業は占有が比較的可能であり、日本企業の持つ技術力がそのまま競争力になると期待が集まっている

著書

  • 技術戦略としてのテキストマイニング 中央経済社 2014年05月10日 菰田文男、江崎康弘他 第10章「社会インフラ事業へ活路を見出す日本の電機メーカー」 共著 本書ではテキストマイニングの基本的知識を解説するとともに、企業活性化のための技術戦略としてテキストマイニングを活用するうえで有用な実践事例を紹介する。目次 : 技術経営と知識創出・共有システム/ テキストマイニングとは何か/ 知識創出・共有のための知識の構造化論とテキストマイニングの融合/ 知識創出・共有システムの書き込み空間を利用したテキストマニイング/ 電気自動車の知識創出・共有システムに基づく特許公報のテキストマイニング―電気自動車事業を事例として/ 特長表現に基づいた特許公報のテキストマイニング/ 医療ロボット開発を先導するイノベーション・インテグレーターを助けるテキストマイニング/ 生物模倣技術の導入のためのテキストマニイング/ プロジェクトマネジメント能力向上のためのテキストマニイング/ テキストマイニングによる低所得層の消費者の発見―インドネシアにおける携帯電話利用を事例に/ 社会インフラ事業へ活路を見出す日本の電機メーカー/ 日本企業の国際競争力

研究発表

  • 2016年11月3日 ~ 2016年11月5日 The 6th East Asia Academic Exchange Forum Water Business Market in Emerging Countries and SMEs Xiamen.Fujian-Chinae 口頭(一般) 国際会議 経営学、国際ビジネス With populations increasing and economic development taking place in emerging countries, water shortages are now being observed on a global scale, and a solution to this is considered as a very important challenge for the entire world. For the survival of living things on earth, water is an essential. It used to be said in Japan that, "Water and safety are free," and that Japanese people did not have to be aware of water issues in their everyday life, but since the 2000's, water issues have become a regular topic of conversation. In particular, since the METI established the Water Industry and Infrastructure Systems Promotion Office, the water business has become very active in both public and private sectors, which can be considered as a shift of value for water from a public good to an economic good. Based on all of this, to understand the current situation of global water resources I will report my thoughts on (1) marketability of water as a business, (2) business strategies of global companies, and (3) introduction of business with Honda Pumps as an SME.
  • 2016年10月22日 ~ 2016年10月23日 第23回国際ビジネス研究学会全国大会 アジア新興国インフラビジネスへの日本企業の課題  大阪商業大学 口頭(一般) 国内会議 経営学、国際ビジネス 新興国諸国、特にアジアでは、今後急速な経済成長とともに都市化が加速するなかで、社会インフラ整備が急速に展開すると考えられ、多大な投資が期待されている。経済産業省は、インフラビジネスのアジア市場への展開はわが国の優れた技術を活用し、相手国のインフラ整備に貢献できると期待していた。
  • 2016年09月10日 ~ 2016年09月11日 アジア経営学会第23回全国大会 新興国“水”ビジネス戦略-日本企業の現状と課題について- 九州産業大学経営学部 口頭(一般) 国内会議 経営学、国際ビジネス 新興国の人口増加と経済発展により,世界的に水不足の事態となり,この解決が世界的な重要課題となっている。地球上の生物が須らく生きていくうえで,水は不可欠である。日本では,かつて「水と安全は無料である」といわれ,日常生活上で日本人は水を特に意識することはなかったが,日本でも2000年代以降,水問題が話題になってきた。特に,2009年7月に経済産業省が『水ビジネス・国際インフラシステム推進室』を設置して以来,官民ともに活発になってきた。公共財から経済財へと水の価値が変化してきたといえる。この点を踏まえ,本稿では,世界の水資源の現状を把握し,①ビジネスとしての水の市場性 ②グローバル企業・日本企業の事業戦略 ③グローバル水ビジネスは日本企業には参入障壁が高いことを示し今後進むべき方向性の示唆  の3点を考察する。
  • 2016年03月05日 ~ 2016年03月05日 国際ビジネス研究学会九州部会 アジアのインフラビジネス―日本企業に内在する課題― 九州産業大学経営学部 口頭(一般) 国内会議 経営学、国際関係論 新興国諸国、特にアジアでは、今後急速な経済成長とともに都市化が加速するなかで、社会インフラ整備が一気呵成に展開すると考えられ、多大な投資が期待されている。経済産業省は、インフラビジネスのアジア市場への展開はわが国の優れた技術を活用し、相手国のインフラ整備に貢献できると期待していた。しかし、インフラビジネスの輸出実績で、日本企業は中国、韓国や欧米企業に比べて著しく後塵を拝しているのである。この停滞は、「賃金格差や円高の影響でコスト競争力が低落したためである」と日本経済新聞は論じていたが果たしてこの理由だけであろうか。相手国側は、フルターンキーによる一括請負でのコンセッション方式を契約企業に要求しているが、日本企業がその要求を満たすことができないのが、この停滞の大きな要因ではないだろうか。そこに日本企業に内在する課題があるのではないかとの仮説のもと論じる。
  • 2015年07月18日 ~ 2015年07月18日 第82回国際ビジネス研究学会関東部会 社会インフラ事業のグローバル化に内在する課題とリスク認識 東京大学本郷キャンパス 経済学研究科学術交流棟 口頭(一般) 国内会議 経営学
  • 2015年07月11日 ~ 2015年07月12日 第8回多国籍企業学会全国大会 宇宙産業を事例としたグローバル社会インフラ市場への日本企業の深耕 慶應義塾大学、三田キャンパス 口頭(一般) 国内会議 経営学
  • 2014年12月13日 ~ 2014年12月13日 多国籍企業学会・東部12月例会 グローバル鉄道市場へ活路を見出す日本企業の事業戦略ー日立製作所の事例を中心にー 明治大学・経営学部 口頭(一般) 国内会議 経営学
  • 2014年02月01日 ~ 2014年02月01日 第76回国際ビジネス研究学会関東部会 日本企業はグローバル社会インフラ市場に活路を見出せるか 東京大学本郷キャンパス 経済学研究科学術交流棟 口頭(一般) 国内会議 経営学
  • 2013年10月26日 ~ 2013年10月27日 第20回国際ビジネス研究学会全国大会 「創立20周年記念大会」 パッケージ型インフラ輸出事業推進に関する日本企業の現状分析、課題と対策案 近畿大学 39 号館 口頭(一般) 国内会議 経営学

座談会等

  • 2016年02月17日 市長とキラっ人トーク 国際交流、国際理解をテーマにした朝長佐世保市長との意見交換会 佐世保市役所 市長室

担当授業科目

  • 国際コミュニケーション論 2017年10月01日 ~ (継続中) 専任
  • 基礎演習 2017年04月01日 ~ (継続中) 専任
  • 新聞で学ぶ経済Ⅱ 2017年04月01日 ~ (継続中) 専任
  • 新聞で学ぶ経済Ⅰ 2016年10月01日 ~ (継続中) 専任
  • 新入生セミナー 2015年10月01日 ~ 2017年03月31日 専任
  • 総合演習(平成26年度以降入学生用) 2015年10月01日 ~ (継続中) 専任
  • 教養セミナー 2016年04月01日 ~ (継続中) 専任
  • 外書講読Ⅰ 2016年04月01日 ~ 2016年09月30日 専任
  • 外書講読Ⅱ 2016年10月01日 ~ 2017年03月31日 専任

その他教育活動及び特記事項

  • 2017年3月 ~ 2017年3月 実務の経験を有する者についての特記事項
    グローバル化時代日本企業の課題-地方中小企業の海外展開のための課題

    長崎西ロータリークラブ3月例会卓話
  • 2017年3月 ~ 2017年3月 実務の経験を有する者についての特記事項
    グローバル化時代日本企業の課題-地方中小企業の海外展開のためのグローバル人材確保-

    長崎県プロフェッショナル人材戦略拠点 龍馬経営塾セミナー
  • 2017年3月 ~ 2017年3月 実務の経験を有する者についての特記事項
    加速化するグローバリゼーションと日本企業の課題

    長崎県立川棚高校「出前講義」
  • 2017年3月 ~ 2017年3月 実務の経験を有する者についての特記事項
    グローバル化時代日本企業の課題-地方中小企業の海外展開のためのグローバル人材確保-

    佐世保ロータリークラブ3月例会卓話
  • 2016年11月 ~ 2016年11月 実務の経験を有する者についての特記事項
    グローバル化時代-日本企業の課題:地方中小製造企業における課題を中心に

    主催:佐世保市、厦門経済技術交流研究会、共催:十八銀行、佐世保商工会議所、佐世保港貿易振興協会、後援:佐世保工業会による佐世保の中小企業の経営者等を中心にした「海外ビジネス展開支援セミナー」での講演
  • 2016年08月 ~ 2016年08月 実務の経験を有する者についての特記事項
    グローバル化に内在する日本企業の課題

    ㈱十八銀行 スキルアップセミナー
  • 2015年08月 ~ 2015年08月 実務の経験を有する者についての特記事項
    日本企業のグローバル化への課題とリスク

    慶應義塾大学福沢諭吉文明塾招待講演
  • 2015年07月 ~ 2015年07月 実務の経験を有する者についての特記事項
    日本の電機産業の国際経営全般について語る

    白鴎大学第17期現代企業行動論招待講演
  • 2014年11月 ~ 2014年11月 実務の経験を有する者についての特記事項
    日本企業はグローバル社会インフラ市場に活路を見出せるか

    産業能率大学MBAコース招待講演

学外の社会活動(高大・地域連携等)

  • 2017年04月 ~ 2017年04月 公開講座講師 テーマ「ASEAN3か国の市場の現在(いま)を読み解く」
  • 2016年06月 ~ (継続中) 佐世保市中小企業新製品開発促進審査会委員 佐世保市中小企業創造的技術開発支援事業および佐世保市中小企業販路開拓支援事業の一環
  • 2016年05月 ~ (継続中) 厦門経済技術交流研究会 厦門経済技術交流研究会および佐世保市観光商工部共催の厦門経済技術交流会定期総会において、「日本企業のグローバル化」をテーマにした講演の実施。